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［東京　１７日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は５日ぶりに大幅反落。下げ幅は５００円を超え、終値で１０日以来、１週間ぶりに節目の１万７０００円を下回った。寄り前に発表された２０１４年７─９月期実質国内総生産（ＧＤＰ）が予想に反してマイナス成長となったことが嫌気され、東証１部の約９割が値下がりする全面安となった。

午前８時５０分に発表された７─９月期ＧＤＰは前期比マイナス０．４％（年率換算でマイナス１．６％）となった。ロイターがまとめた民間調査機関の予測中央値は前期比プラス０．５％、年率プラス２．１％で、これを大きく下回った。マイナスを予測していた調査機関は１社もなく、ファンダメンタルズの想定外の弱さを嫌気する売りが先行した。「アベノミクスの成否に関して不透明感が強まり、短期的なリスクオフに傾いた」（東洋証券ストラテジストの檜和田浩昭氏）という。

日銀によるＥＴＦ（上場投信）買い入れ期待は根強いものの、直近で株買いポジションを積み上げてきた短期筋の巻き戻しで終日、軟調な値動きだった。ミョウジョウ・アセット・マネジメントＣＥＯの菊池真氏はＧＤＰの下振れはあくまできっかけに過ぎず、「黒田バズーカ２を受けて、先物やオプションなどデリバティブ市場を主戦場とする短期投資家が実体のない株高をけん引したため、その反動が出た」という。菊池氏は目先的に１万６０００円程度まで下げてもおかしくはないとの見方を示した。